ファイル無害化（CDR）のメーカー8社比較【2026年】

無害化のDeep CDRと、30種以上のアンチウイルスの同時スキャンを1つで動かせます。対象は200種類以上のファイル形式で、多層の圧縮ファイルも階層的に処理します。APIやICAPで既存のシステムにつなぎ、FileZen SやActive! zoneの連携先にもなっています。

同じ会社のCyberMail CDRとつなぎ、メールの本文と添付ファイルの無害化を1社でそろえられます。独自の解析エンジンで120種類以上のファイル種別を調べます。マクロやスクリプトを除去できないファイルは、新しい文書に作り直します。

国産の無害化エンジンで、CDRと画像変換を選んで使えます。コアロジックは全国47都道府県、900以上の自治体で使われています。フォルダに置くSMB、Web-API、ICAP、ファイルサーバー連携のNASからつなぎ方を選びます。

送信フォルダにファイルを置くと、無害化と受け渡しまで自動で進みます。物理的に分けたネットワークの間で、人手を介さずファイルを渡せます。無害化はATとAT Server Proのオプションで、手動版のデータブリッジには付けられません。

印刷機能で画像にするので、Officeのほか印刷できる文書ソフトのファイルを無害化できます。LGWANへ持ち込むファイルの受け渡しに使い、上長の承認も挟めます。マクロを取り除く上位版のESS FileGate Plusは販売を終えていて、今売っているのは画像化の版です。

分離したネットワークの間で「自分から自分」へファイルを渡すことに絞った専用機です。無害化はVotiroかOPSWATの製品につなぎ、送るだけで処理まで進みます。無害化の結果で承認者を変えられるので、マクロ付きのファイルだけ情報システム部門に回せます。

基本の料金に保守と添付ファイル無害化オプションが入り、100名で年288,000円（税抜）⁠で⁠す⁠。パスワード付きファイルも解凍してからOPSWAT MetaDefender Coreでサニタイズできます。400以上の地方自治体で使われています。

自治体向けのメール無害化製品で、αモデルとβモデルのどちらでも使えます。本文のテキスト化とURLの非リンク化に加え、無害化する前の原本メールも標準で保存します。添付ファイルはテキストや画像に変換するか、Votiro、OPSWAT、Sanitizerにつなぎます。

メールフィルターのm-FILTERに足すオプションで、別の無害化製品を置かずに添付ファイルを処理できます。添付を解析して安全な要素だけで作り直し、メールに付け直して配送します。OPSWATにつなぐ連携も別に選べます。